2026年9月20日、総務省は敬老の日に合わせて高齢者人口に関する推計を公表しました。65歳以上の人口は3,624万人、総人口に占める割合は29.6％となり、高齢化率は比較可能な1950年以降で過去最高を更新しました。国立社会保障・人口問題研究所の将来推計では、2050年の高齢化率は37.1％に達すると見込まれています。
高齢化が進む日本では、生活習慣病の予防に加え、低栄養、フレイル、サルコペニアなどによる身体機能の低下を防ぐことが重要です。高齢者の栄養管理では、エネルギーやたんぱく質の摂取量だけでなく、口腔機能、身体活動、疾病、生活環境などを総合的に考える必要があります。
本記事では、総務省の人口統計と厚生労働省の公的資料をもとに、高齢期の栄養管理に必要な科学的知識を整理します。特に、低栄養を防ぐ食事の考え方と、健康寿命を支えるために栄養学を生活へ活かす視点を解説します。
1．2026年の高齢化率は29.6％｜人口統計から読み解く日本の現状
総務省統計局が2026年9月20日に公表した「統計からみた我が国の高齢者」によると、同年9月15日現在の65歳以上人口は3,624万人となりました。前年から2万人増加し、2022年、2024年と並ぶ過去最多です。
総人口に占める65歳以上の割合は29.6％となり、比較可能な1950年以降で最高を更新しました。
また、2025年の65歳以上の就業者数は943万人で、22年連続の増加となっています。就業者総数に占める割合も13.8％と過去最高です。
これらの統計は、高齢者人口の増加だけでなく、高齢期の生活や社会参加が多様化していることを考えるうえでも重要です。
仕事を続ける人、趣味やスポーツを楽しむ人、地域活動に参加する人など、高齢期の暮らし方は一人ひとり異なります。
高齢者の健康支援では、年齢によって一律の管理方法を設定するのではなく、身体機能、疾病、活動量、就労状況などに応じた個別性のある支援が求められます。
2．2050年の高齢化率は37.1％へ｜健康寿命の延伸が重要になる理由
国立社会保障・人口問題研究所の「日本の将来推計人口（令和5年推計）」では、日本の高齢化率は2040年に34.8％、2050年には37.1％になると見込まれています。
2050年には、総人口の約2.7人に1人が65歳以上となる計算です。
ただし、これらの数値は出生や死亡、国際人口移動などの仮定に基づく将来推計であり、確定した人口ではありません。
こうした人口構造の変化を踏まえると、疾病の治療や介護体制の整備に加えて、健康な段階から身体機能の維持に取り組むことが重要です。
特に高齢期では、体重減少、筋力低下、活動量の減少などが日常生活の自立に関わります。
栄養管理の目的も、生活習慣病の予防だけに限定されません。
身体機能を維持し、本人が望む生活をできる限り継続できるよう支援することが、重要な役割となります。
3．高齢者の低栄養とは？食事量の減少が身体機能に及ぼす影響
低栄養とは、身体に必要なエネルギーや栄養素が不足し、身体の機能や健康状態に影響が生じる状態です。
高齢期には、食欲の低下、咀嚼・嚥下機能の変化、疾病、薬剤の影響などによって、食事量が減少する場合があります。
さらに、配偶者との死別、独居、買い物や調理の負担など、心理的・社会的な要因も食生活に影響します。
厚生労働省のe-ヘルスネットでは、低栄養をフレイルに関わる重要な因子と位置づけ、転倒予防や介護予防、健康寿命の延伸という観点から予防の必要性を説明しています。
高齢者の栄養管理では、食事内容を評価するだけでなく、摂取量が減少した原因を確認することが重要です。
例えば、たんぱく質摂取量が少ない場合でも、食品選択の問題なのか、食欲不振なのか、噛みにくさなのかによって、必要な支援は異なります。
単に栄養価の高い食品を勧めるだけではなく、なぜ食べられなくなっているのかを考えることが、適切な栄養支援につながります。
4．65歳以上の低栄養傾向｜男性12.2％・女性22.4％という調査結果
厚生労働省の「令和5年国民健康・栄養調査」では、65歳以上の低栄養傾向のある人の割合が報告されています。
この調査における低栄養傾向の定義は、BMIが20以下であることです。
調査結果では、男性12.2％、女性22.4％が該当しました。女性では約5人に1人が低栄養傾向に該当する計算です。
また、男女とも85歳以上で、その割合が高くなる傾向が確認されています。
なお、この数値は2023年の調査結果であり、2026年の高齢者人口推計と同時点のデータではありません。
BMI20以下は、集団の栄養状態を把握するための指標の一つであり、それだけで個人の低栄養を診断するものではありません。
実際の栄養評価では、意図しない体重減少、食事摂取量、筋肉量、疾病の有無なども確認する必要があります。
特に、以前と比べて食事量が減っている場合や、意図せず体重が減少している場合には、早めに身体の状態を確認することが重要です。
5．65歳以上の目標BMIは21.5〜24.9｜高齢期の体重管理に必要な考え方
厚生労働省の「日本人の食事摂取基準（2025年版）」では、65歳以上の目標とするBMIの範囲を21.5〜24.9としています。
これは65〜74歳、75歳以上に共通する参考値です。
BMIは、体重（kg）を身長（m）の2乗で割って算出します。
例えば身長160cmの場合、BMI21.5に相当する体重は約55.0kgです。
ただし、目標BMIは個人の適正体重を一律に決めるための数値ではありません。
高齢期の体重管理では、生活習慣病の予防とともに、フレイルや低栄養の予防にも配慮する必要があります。
肥満に関連する疾患がある場合と、意図しない体重減少が進行している場合では、栄養管理の方向性が異なります。
そのため、体重だけを評価するのではなく、身体組成、筋力、活動量、疾病、体重変化などを踏まえた判断が重要です。
「体重を減らすこと」だけを健康の目標にするのではなく、その人の身体機能や生活を維持するために必要な体重管理を考える必要があります。
6．フレイルとサルコペニアの違い｜栄養管理で理解したい身体機能の変化
高齢者の健康支援では、フレイルとサルコペニアの違いを理解することが重要です。
フレイルは、加齢に伴う心身の機能や予備能力の低下によって、健康障害が生じやすくなった状態を指します。
身体的な側面だけでなく、心理的・社会的な側面も含む概念です。
一方、サルコペニアは、骨格筋量の減少に筋力や身体機能の低下を伴う状態です。加齢に加え、活動不足、疾病、栄養不良なども関係します。
両者は同義ではありませんが、低栄養や身体活動の減少など、共通する要因があります。
高齢者の栄養管理では、筋肉量を維持するための栄養摂取と、身体活動を組み合わせて考える必要があります。
特に、たんぱく質の摂取だけに注目するのではなく、十分なエネルギー摂取や継続可能な運動も含めて評価することが重要です。
7．高齢者のたんぱく質摂取｜筋肉量を維持するための栄養学
たんぱく質は、骨格筋をはじめとする身体組織の構成に必要な栄養素です。
高齢期には筋肉量や筋力の低下が生じやすくなるため、日々の食事から必要量を確保することが重要になります。
たんぱく質を含む食品には、肉類、魚介類、卵、大豆製品、牛乳・乳製品などがあります。
食事の内容を確認する際には、1日の総摂取量だけでなく、食事ごとの食品構成も確認することが有用です。
例えば、朝食がパンと飲み物だけ、昼食が麺類だけという食習慣では、たんぱく質を含む食品が不足している可能性があります。
厚生労働省のe-ヘルスネットでも、3食それぞれにたんぱく質を多く含む食品を取り入れることが勧められています。
ただし、慢性腎臓病などによって摂取量の調整が必要な場合もあるため、疾病や治療方針に応じた個別の判断が必要です。
8．高齢者のエネルギー不足｜主食を減らしすぎないことも重要
高齢者の栄養管理では、たんぱく質と同様に、エネルギー摂取量の確保も重要です。
食事量が少ない状態では、たんぱく質だけでなく、身体活動や生命維持に必要なエネルギーも不足する可能性があります。
ごはん、パン、麺類、いも類などに多く含まれるデンプンは、消化によって主にグルコースとなり、吸収された後、身体のエネルギー源として利用されます。
エネルギー摂取が不足すると、身体は脂肪やたんぱく質などを利用してエネルギーを確保する方向へ働きます。
そのため、筋肉量の維持を考える際には、たんぱく質だけでなく、食事全体のエネルギー摂取量にも目を向ける必要があります。
厚生労働省も、高齢者の低栄養予防において、主食を含めた規則正しい食事を勧めています。
糖尿病などの疾病がある場合は、必要なエネルギー量や食事構成を個別に調整することが重要です。
9．口腔機能と栄養の関係｜「食べられる身体」を維持する重要性
高齢者の栄養管理では、食品の栄養価だけでなく、実際に食べられるかどうかを評価する必要があります。
歯の欠損、義歯の不適合、咀嚼機能や嚥下機能の低下などがあると、食品の選択肢が狭まり、食事摂取量が減少する場合があります。
厚生労働省のe-ヘルスネットでは、口腔機能の低下によって十分な栄養が摂れなくなると、低栄養のリスクが高まることを説明しています。
例えば、肉や野菜を食べなくなった場合、その理由が食品の好みではなく、噛みにくさにある可能性も考えられます。
その場合は、食品の変更だけでなく、調理方法の工夫や歯科的な評価が必要になることがあります。
むせや飲み込みにくさが続く場合には、自己判断で食形態を変更するだけでなく、医療機関などへ相談することが重要です。
10．栄養と運動を組み合わせる｜サルコペニア予防の実践
骨格筋の維持には、栄養摂取と身体活動の両方が関係します。
厚生労働省のe-ヘルスネットでは、サルコペニアの予防において、適切な栄養摂取と運動を組み合わせることの重要性が説明されています。
特に、筋肉に負荷をかけるレジスタンス運動は、筋力や身体機能の維持に役立つと考えられています。
ただし、高齢者の運動では、疾病、転倒リスク、関節の状態、運動経験などを考慮する必要があります。
栄養面では、運動によって増加するエネルギー需要や、筋肉の維持に必要なたんぱく質摂取を考慮します。
運動と栄養を別々のものとして扱うのではなく、身体の状態と生活習慣を一体として捉えることが重要です。
11．独居・買い物・調理の負担｜高齢者の栄養管理に社会環境が関わる理由
高齢者の低栄養は、身体的な要因だけで生じるわけではありません。
独居、家族構成の変化、買い物や調理の負担、経済状況、社会的な孤立なども、食事内容や摂取量に影響する可能性があります。
厚生労働省のe-ヘルスネットでも、配偶者や知人との死別による精神的なストレス、独居や高齢者世帯などの環境変化が、低栄養に関わる要因として挙げられています。
例えば、栄養バランスを考えた献立を提案しても、買い物へ行くことが難しければ実践は困難です。
調理の負担が大きい場合には、調理済み食品や配食サービスなどの活用も選択肢になります。
栄養管理とは、理想的な献立を示すことだけではありません。
その人が暮らす環境の中で、必要な食事を継続できる方法を考えることも重要な役割です。
12．高齢者の栄養管理に求められる個別性｜科学的知識を生活へつなぐ
高齢者の栄養管理では、同じ年齢であっても、必要な支援が異なります。
身体活動量が高い方と、長期間の安静によって筋肉量が低下している方では、栄養管理の目的や必要量が異なります。
また、疾病、服薬、食欲、口腔機能、生活環境なども考慮する必要があります。
重要なのは、栄養素の知識を一律に当てはめるのではなく、その人の状態を評価し、必要な栄養管理を考えることです。
日本栄養コンシェルジュ協会では、栄養学・医学・生理学などの科学的知見を基盤に、身体、食事、生活、運動、環境、社会を総合的に捉えることを大切にしています。
高齢者の健康支援においても、科学的知識を理解し、その人の生活で実践できる形へ変換する力が重要です。
結論｜高齢化社会の栄養管理は「必要な栄養素」から「その人の生活」まで考える
2026年の日本の高齢化率は29.6％となり、過去最高を更新しました。
今後の高齢者の健康支援では、生活習慣病の予防に加え、低栄養、フレイル、サルコペニアなどによる身体機能の低下を防ぐことが重要です。
高齢者の栄養管理では、必要なエネルギーやたんぱく質を確保するとともに、口腔機能、疾病、身体活動、生活環境などを総合的に評価する必要があります。
栄養管理の目的は、栄養素の数値を満たすことだけではありません。科学的知識を一人ひとりの生活に合わせて活用し、その人が望む暮らしを支えることです。
科学を、人が生きるための知恵へ｜栄養コンシェルジュ®で学ぶ実践的な栄養学
高齢者の栄養管理を考えると、栄養学が単なる食品や栄養素の知識ではないことが分かります。
たんぱく質の必要性を理解していても、食欲が低下している理由を考えられなければ、適切な支援にはつながりません。
食品の栄養価を知っていても、その人が噛めるのか、飲み込めるのか、買い物や調理ができるのかを考えなければ、日常生活で実践することは難しくなります。
必要なのは、科学的知識を理解し、人の身体と生活に合わせて活用する力です。
一般社団法人日本栄養コンシェルジュ協会では、栄養学・医学・生理学などの科学的知見を基盤に、研究・教育・実践を通じて、栄養学を人々の生活へつなげることを目指しています。
その教育の中心となるのが、栄養コンシェルジュ®講座です。
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参考文献・公的資料
1．総務省統計局．統計トピックスNo.149「統計からみた我が国の高齢者－『敬老の日』にちなんで－」．2026年9月20日．
2．国立社会保障・人口問題研究所．日本の将来推計人口（令和5年推計）．2023年．
3．厚生労働省．令和5年国民健康・栄養調査結果の概要．2024年．
4．厚生労働省．日本人の食事摂取基準（2025年版）策定検討会報告書．2024年．
5．厚生労働省．食事による栄養摂取量の基準．令和6年厚生労働省告示第339号による改正．
6．榎裕美．高齢者の低栄養予防．厚生労働省 e-ヘルスネット．2024年11月29日更新．
7．真田樹義．サルコペニア．厚生労働省 e-ヘルスネット．2024年1月30日更新．
8．厚生労働省 e-ヘルスネット．口腔の健康状態と全身的な健康状態の関連．2026年2月2日更新．
9．厚生労働省 e-ヘルスネット．口腔機能の健康への影響．2026年2月16日更新．
Q1．2026年の日本の高齢者人口と高齢化率はどのくらいですか？
2026年9月15日現在の65歳以上人口は3,624万人、高齢化率は29.6％です。総務省が9月20日に公表した人口推計によると、高齢化率は比較可能な1950年以降で過去最高となりました。日本では総人口の約3.4人に1人が65歳以上となっています。
Q2．高齢者の低栄養は、どのような健康問題につながりますか？
高齢者の低栄養は、筋肉量や筋力の低下、フレイル、転倒リスクの増加などに関係します。エネルギーやたんぱく質の摂取不足が続くと、身体機能の維持が難しくなる場合があります。食事量の減少や意図しない体重減少がみられる場合は、早めの栄養評価が重要です。
Q3．65歳以上の目標BMIが21.5〜24.9に設定されているのはなぜですか？
厚生労働省の「日本人の食事摂取基準（2025年版）」では、65歳以上の目標BMIを21.5〜24.9としています。高齢期には生活習慣病の予防に加え、低栄養やフレイルの予防にも配慮する必要があるためです。ただし、個人の適正体重は疾病や身体機能などによって異なります。
Q4．高齢者のフレイルとサルコペニアには、どのような違いがありますか？
フレイルは、加齢に伴って心身の機能や予備能力が低下し、健康障害が生じやすくなった状態です。身体的・心理的・社会的な側面を含みます。一方、サルコペニアは筋力や筋肉量、身体機能の低下に関わる状態です。両者は関連しますが、同じ意味ではありません。
Q5．高齢者の低栄養を予防するには、どのような食事が必要ですか？
高齢者の低栄養予防では、必要なエネルギーとたんぱく質を確保し、食事量の減少を防ぐことが重要です。主食と肉・魚・卵・大豆製品などを組み合わせ、食べやすさにも配慮します。噛みにくさ、飲み込みにくさ、買い物や調理の負担など、食事を妨げる要因への対応も必要です。
Q6．栄養コンシェルジュ®は、どのような栄養資格ですか？
栄養コンシェルジュ®は、一般社団法人日本栄養コンシェルジュ協会が養成する栄養の専門資格です。栄養学・医学・生理学などを基盤に、栄養素の機能や代謝、身体の状態を理解し、目的に応じた食品選択や栄養提案へつなげる力を育てます。科学的知識の実践を重視しています。
Q7．栄養コンシェルジュ®と一般的な食生活アドバイザー資格との違いは何ですか？
食生活に関する資格は、制度や教育内容によって学習範囲が異なります。栄養コンシェルジュ®では、食品の知識に加えて消化・吸収、エネルギー代謝、細胞内代謝などを学び、身体の仕組みから栄養を考えます。独自の食品カテゴリーマップ®を活用した食品選択も特徴です。
Q8．栄養コンシェルジュ®は管理栄養士・栄養士の学び直しにも適していますか？
栄養コンシェルジュ®は、管理栄養士・栄養士が既存の専門知識を整理し、栄養コンサルティングへ応用する学びにも活用できます。特に2ッ星コースでは、細胞内代謝や血液検査データの読み解きなどを扱い、複数の情報から個別性を考慮した栄養提案を行う力を養います。
Q9．栄養コンシェルジュ®の1ッ星と2ッ星では、学習内容がどう違いますか？
1ッ星コースでは、栄養素の機能、消化・吸収、食品分類、エネルギー代謝など、栄養学の基礎と食品選択を学びます。2ッ星コースでは、細胞内代謝、肝臓・骨格筋の代謝、血液検査データの読み解きなどへ発展し、身体の状態や目的に応じた栄養プランニングを学びます。
Q10．栄養コンシェルジュ®の知識は、高齢者の健康支援や介護予防に活用できますか？
栄養コンシェルジュ®で学ぶ栄養素の機能、消化・吸収、代謝、食品選択などの知識は、高齢者の食事や低栄養予防を考える際にも活用できます。ただし、疾病や嚥下障害などへの対応には専門的な評価が必要です。取得者は自身の職域を守り、医療・介護専門職との連携を重視します。
栄養コンシェルジュ®のカリキュラムは、医学博士、医師、管理栄養士、調理師、臨床検査技師、臨床心理士、オリンピックメダリストなど、多分野の専門家が「現場で本当に役立つ栄養学」を目指して共同開発しました。知識の習得だけでなく、一人ひとりに合わせた実践力を養うことを重視している点が、多くの専門職から支持される理由の一つです。
栄養コンシェルジュ®は資格取得後も年会費・更新費が無料です。毎月の無料サロンで学んだ内容の復習、現場での疑問や悩みの共有・相談、 最新の栄養情報や考え方のアップデートができます。 資格を「取って終わり」にせず、学び続けられる・つながり続けられる環境として、多くの取得者に活用されています。
栄養コンシェルジュ®は、医療・スポーツ分野だけでなく、保育・教育分野でも活用されている実践型の栄養教育プログラムです。全国の保育士養成専門学校への導入に加え、食育や健康づくりへの関心が高まる中、主婦や会社員など幅広い層にも受講が広がっています。
日本栄養コンシェルジュ協会理事であり、北京オリンピック男子4×100mリレー銀メダリストの朝原宣治さんも栄養コンシェルジュ®を取得されています。競技生活で培われた経験に加え、栄養学を学び続けるその姿勢は、多くのアスリートやスポーツ指導者にとって大きな刺激となっています。現在では、競技力向上やコンディション管理を目的に、アスリートはもちろん、選手を支えるトレーナーやご家族などにも学びの輪が広がっています。
食品カテゴリーマップ®は、一般社団法人 日本栄養コンシェルジュ協会が開発した公式ツールです。 食品を「最も多く含まれる栄養成分」によって7つのカテゴリーに整理し、難しい栄養学をシンプルに理解できるよう設計されています。
教育機関・医療機関・スポーツの現場でも導入されており、栄養学を見てわかる形にした信頼性の高いツールとして広く活用されています。
※「食品カテゴリーマップ®」は、一般社団法人日本栄養コンシェルジュ協会が提供する栄養教育ツールであり、商標登録済みの名称です。
現在、多くの方に実践的な栄養学を広めることを目的としてフリーツールとして公開しておりますが、名称および内容の無断改変・商用利用等につきましてはご遠慮ください。
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