- 生活習慣病
毎年9月は「がん征圧月間」です。国立がん研究センターの最新がん統計によると、2023年に新たに診断されたがんは99万3,469例、2024年にがんで亡くなった人は38万4,111人でした。がんは日本人の死亡原因第1位であり、予防と早期発見の両面から対策を考える必要があります。
2026年6月には、国立がん研究センターが「科学的根拠に基づくがん予防法5＋1」を更新しました。飲酒に関する推奨は「節酒する」から「飲酒をひかえる」へ変更され、体重については男女ともBMI21〜25が推奨範囲となりました。
本記事では、男女別に多いがんの種類、罹患数と死亡数の違い、がん検診の適切な受け方、食生活を含む予防法を整理します。さらに、健康情報を科学的に理解し、個人の生活に応じた栄養提案へつなげるために必要な視点を解説します。
1．がん征圧月間とは｜9月にがん予防と検診を考える理由
がん征圧月間（せいあつげっかん）は、がんに関する正しい知識の普及や、がん検診の受診促進などを目的とした啓発月間です。
日本対がん協会は1960年から毎年9月をがん征圧月間と定め、全国のグループ支部とともに啓発活動を行っています。
2026年度のがん征圧スローガンは「がん検診 定期受診は 自己投資」です。
がん検診は、一度受ければその後の健康が保証されるものではありません。検診の種類に応じて、適切な対象年齢と受診間隔が設定されています。
また、検診はがんを早期に発見するための対策であり、がんの発生リスクを減らす生活習慣の改善とは役割が異なります。
がん征圧月間を、検診の受診状況だけでなく、喫煙、飲酒、食生活、身体活動などを総合的に見直す機会として活用することが重要です。
2．日本の最新がん統計｜罹患数・死亡数・生涯罹患リスク
国立がん研究センターの「最新がん統計」によると、2023年に日本で新たに診断されたがんは99万3,469例でした。
男性は55万6,059例、女性は43万7,406例です。
一方、2024年にがんで亡くなった人は38万4,111人で、男性22万1,786人、女性16万2,325人でした。
生涯のうちにがんと診断される確率は、2023年のデータに基づく推計で男性61.1％、女性50.1％です。
これらの数値を理解する際には、罹患数と死亡数を区別する必要があります。
罹患数は新たにがんと診断された症例数、死亡数はがんを原因として亡くなった人の数です。
さらに、生涯罹患リスクは人口集団の統計に基づく推計であり、特定の個人の将来を予測する数値ではありません。
3．男性に多いがんTOP3｜2023年の全国がん登録
国立がん研究センターが公表する2023年の全国がん登録によると、男性のがん罹患数は、前立腺がん、大腸がん、肺がんの順に多くなっています。
男性のがん罹患数TOP3
第1位：前立腺がん
第2位：大腸がん
第3位：肺がん
一方、2024年の男性のがん死亡数は、肺がん、大腸がん、胃がんの順です。
前立腺がんは新たに診断される症例数が最も多いものの、死亡数では肺がんが第1位となっています。
がんの統計を紹介する際には、「日本人男性に多いがん」という表現だけでは、罹患数と死亡数のどちらを指すのかが不明確になります。
健康教育や情報発信では、統計の対象年、性別、評価指標を明示することが重要です。
4．女性に多いがんTOP3｜罹患数と死亡数の違い
2023年の全国がん登録によると、女性のがん罹患数は、乳がん、大腸がん、肺がんの順に多くなっています。
女性のがん罹患数TOP3
第1位：乳がん
第2位：大腸がん
第3位：肺がん
これに対し、2024年の女性のがん死亡数は、大腸がん、肺がん、膵臓がんの順です。
女性の乳がんは罹患数が第1位ですが、死亡数では大腸がんが第1位となっています。
この違いには、がんの種類ごとの発生状況、進行の特徴、診断時の病期、治療など、複数の要因が関係します。
なお、順位の違いだけから、個々のがんの治療成績や早期発見の難しさを直接判断することはできません。
がんの種類ごとの特徴を理解するには、罹患数、死亡数、生存率などを分けて確認する必要があります。
5．がん死亡者数は増えているのか｜統計を読む際の注意点
がんに関する報道では、死亡者数の増加が取り上げられることがあります。
しかし、がんの動向を評価する際には、人口の高齢化による影響を考慮する必要があります。
がんは加齢に伴って罹患する人が増えるため、高齢者人口が増加すると、死亡者数にも影響します。
そこで、異なる時点の死亡状況を比較する際には、人口の年齢構成の違いを調整した「年齢調整死亡率」が用いられます。
国立がん研究センターの年次推移では、がんの部位や性別によって、年齢調整死亡率の変化が異なることが示されています。
死亡者数が多いことと、同じ年齢の人ががんで死亡するリスクが上昇していることは、同じ意味ではありません。
がん統計を正しく理解することは、科学的根拠に基づく健康情報を発信するための基本です。
6．がん予防の一次予防と二次予防｜生活習慣と検診の役割
がん対策を考えるうえで、一次予防と二次予防の違いを理解することが重要です。
一次予防は、がんの発生リスクを減らすための取り組みです。
喫煙を避ける、飲酒をひかえる、食生活を整える、身体活動を維持する、感染対策を行うといった行動が含まれます。
一方、二次予防は、がんを早期に発見し、適切な治療につなげることを目的としています。がん検診は、その代表的な取り組みです。
生活習慣に気をつけていても、がんの発生を完全に防ぐことはできません。
また、がん検診を定期的に受けていても、喫煙や飲酒などによる発生リスクがなくなるわけではありません。
そのため、がん対策では、生活習慣や感染対策による一次予防と、適切ながん検診による二次予防を組み合わせることが重要です。
7．2026年改訂「がん予防法5＋1」｜6つの予防要因
2026年6月3日、国立がん研究センターは「科学的根拠に基づくがん予防法5＋1」の内容を更新しました。
この予防法は、日本人を対象とした疫学研究などの科学的根拠を評価し、がんの発生リスクを減らすための行動を整理したものです。
対象となるのは、次の6つの要因です。
たばこ： たばこを吸わず、他人のたばこの煙も避ける。
お酒： 飲酒をひかえる。
食生活： 減塩し、野菜と果物の不足を防ぎ、熱い飲食物は冷まして摂取する。
身体活動： 日常生活を活動的に過ごす。
体重： BMIを適切な範囲に維持する。
感染： 感染の検査や予防接種など、必要な対策を行う。
今回の改訂では、特に飲酒と体重に関する推奨が変更されました。
科学的な健康情報は、一度決められた内容が永久に変わらないわけではありません。新しい研究成果の蓄積に応じて、推奨が更新されることがあります。
8．飲酒とがん｜「節酒」から「飲酒をひかえる」への変更
2026年の改訂で注目したいのが、飲酒に関する推奨の変更です。
従来の「節酒する」という表現から、「飲酒をひかえる」へ変更されました。
国立がん研究センターは、少量の飲酒でも一部のがんのリスクが上昇することを踏まえ、がん予防の観点から飲酒をひかえることを推奨しています。
ここで重要なのは、飲酒量と健康影響を考える際に、どの疾病を評価対象としているかという点です。
健康情報では、特定の疾病に関する研究結果を、すべての健康問題に共通する結論として扱わないことが必要です。
今回の変更は、がん予防に関する科学的根拠を評価した結果です。
栄養指導では、飲酒によるエネルギー摂取量だけでなく、健康上のリスクについても、研究結果に基づいて説明することが求められます。
9．BMI21〜25.0の意味｜がん予防と個別の体重管理
2026年の「がん予防法5＋1」では、推奨するBMIの範囲が男女とも21〜25に見直されました。
変更前は男性21〜27、女性21〜25でしたが、今回の改訂では男性の推奨上限が27から25へ変更されています。
BMIは、体重（kg）を身長（m）の2乗で割って算出する指標です。
ただし、BMIは体重と身長から求める数値であり、筋肉量や体脂肪量、栄養状態を直接示すものではありません。
また、がん予防の観点から示されたBMIの範囲と、個人の疾病管理や高齢期の栄養管理で目標とする体重は、必ずしも一致しません。
例えば、意図しない体重減少が進行している方に対して、がん予防のBMIだけを根拠に減量を勧めることは適切ではありません。
推奨値の目的と対象を理解し、個人の身体状態に応じて活用することが重要です。
10．食生活とがん予防｜減塩・野菜と果物・熱い飲食物
国立がん研究センターの「がん予防法5＋1」では、食生活について、減塩、野菜と果物の不足を防ぐこと、熱い飲食物を冷まして摂取することが勧められています。
これらは、特定の食品にがん予防効果を期待する考え方とは異なります。
例えば、減塩では、料理に加える調味料だけでなく、加工食品や外食を含めた食事全体を考える必要があります。
野菜と果物についても、特定の食品を大量に摂取することではなく、日常的に不足しない食習慣を整えることが重要です。
また、熱い飲食物に関する推奨は、食品に含まれる栄養素だけでなく、摂取時の温度も健康に関わることを示しています。
がん予防を目的とした食生活では、食品単位の評価だけでなく、食習慣全体を捉える視点が必要です。
11．がん検診の対象年齢と受診間隔｜早期発見に必要な知識
がん検診は、主に自覚症状のない人を対象に、がんによる死亡を減らすことを目的として実施されます。
国立がん研究センターが案内する、国の指針に基づく主ながん検診の対象年齢と受診間隔は次のとおりです。
胃がん検診は、原則50歳以上を対象に、胃部X線検査または胃内視鏡検査を2年に1回行います。
大腸がん検診は、40歳以上を対象に、便潜血検査を1年に1回行います。
肺がん検診は、40歳以上を対象に、胸部X線検査を1年に1回行います。
乳がん検診は、40歳以上の女性を対象に、マンモグラフィを2年に1回行います。
子宮頸がん検診は、20歳以上の女性を対象とした細胞診などがあり、HPV検査単独法を含め、検査方法によって対象年齢や受診間隔が異なります。
これらは主に一般的な検診対象者への推奨です。症状がある場合や、家族歴・既往歴などから個別の管理が必要な場合は、医療機関で相談する必要があります。
また、検診で「要精密検査」と判定された場合は、症状の有無にかかわらず精密検査を受けることが重要です。
12．栄養学をがん予防に活かすために｜研究結果と個別性の理解
がん予防に関する情報を栄養指導へ活用する際には、研究結果の対象と目的を正確に理解する必要があります。
例えば、「BMI21〜25」という数値は、2026年に更新されたがん予防法における推奨です。
一方、がん治療中の方では、食欲低下や体重減少、治療に伴う症状などによって、栄養管理の優先事項が変わる場合があります。
予防を目的とした一般集団への推奨を、そのまま治療中の患者に当てはめることはできません。
また、特定の食品とがんの関連が報告された場合にも、観察研究で示された関連なのか、介入研究で確認された効果なのかを区別する必要があります。
栄養学を実践に活かすためには、栄養素の働きを理解するだけでなく、研究の対象、評価指標、適用範囲を読み解く力が重要です。
結論｜がん征圧月間から考える、科学的根拠に基づく健康管理
2026年9月のがん征圧月間では、日本のがん統計と、同年6月に更新された「科学的根拠に基づくがん予防法5＋1」を確認しておきたいところです。
日本では、2023年に99万3,469例のがんが新たに診断され、2024年には38万4,111人ががんで亡くなっています。
がん対策では、喫煙、飲酒、食生活、身体活動、体重、感染への対策によって発生リスクを減らす一次予防と、適切ながん検診によって早期発見につなげる二次予防の両方が重要です。
栄養学の役割は、特定の食品による予防効果を強調することではありません。科学的根拠を正確に理解し、個人の身体状態や生活環境に応じて、継続可能な食生活へつなげることです。
科学的根拠を「伝えられる知識」へ｜栄養コンシェルジュ®で学ぶ栄養学
がん予防法の改訂は、健康に関する知識を学び続ける必要性を示しています。
以前は推奨されていた内容でも、新しい研究成果によって見直されることがあります。
健康に関わる専門職には、情報を覚えるだけでなく、なぜその推奨が示されているのか、誰を対象とした研究なのか、どのような場面で活用できるのかを考える力が求められます。
日本栄養コンシェルジュ協会では、栄養学・医学・生理学などの科学的知見を基盤に、身体の仕組みを理解し、目的に応じた食品選択や栄養提案へつなげる教育を行っています。
栄養コンシェルジュ®1ッ星コース｜栄養情報を理解するための基礎を学ぶ
1ッ星コースでは、栄養素の機能、消化・吸収、エネルギー代謝、食品分類などを体系的に学びます。
日本栄養コンシェルジュ協会が開発・普及する食品カテゴリーマップ®を活用し、食品の栄養学的な特徴を理解したうえで、目的に応じた食品選択を考えます。
例えば、がん予防のための食生活を考える際にも、特定の食品だけに注目するのではなく、食事全体を捉えるための基礎知識が役立ちます。
栄養コンシェルジュ®2ッ星コース｜身体の代謝を理解し、個別性のある栄養提案へ
2ッ星コースでは、細胞内代謝、肝臓や骨格筋の代謝、血液検査データの読み解きなどを学びます。
栄養素が身体の中でどのように利用されるのかを理解し、複数の情報を組み合わせながら、個別性を考慮した栄養プランニングへと学びを深めます。
管理栄養士・栄養士の学び直しをはじめ、スポーツ、健康、美容、教育など、人の健康に関わる分野で栄養学を活用したい方に向けた講座です。
なお、栄養コンシェルジュ®は、がんの診断や治療を行うための医療資格ではありません。医療が必要な場面では、医師や管理栄養士など、適切な専門職との連携が重要です。
科学的知識を知ることから、理解し、考え、人に伝えられる力へ。
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参考文献・公的資料
1．公益財団法人日本対がん協会．2026年度がん征圧スローガンが決まりました．2026年4月1日．
2．国立研究開発法人国立がん研究センター．最新がん統計．2026年7月14日更新．
3．国立研究開発法人国立がん研究センター．がん統計 年次推移．
4．国立研究開発法人国立がん研究センター．「科学的根拠に基づくがん予防法5＋1」をより伝わりやすく刷新―お酒と体重のがんリスク上昇に伴い予防法も変更．2026年6月3日．
5．国立研究開発法人国立がん研究センター．がん検診について．がん情報サービス．2026年4月1日更新．
6．国立研究開発法人国立がん研究センター．胃がん検診について．がん情報サービス．
7．国立研究開発法人国立がん研究センター．大腸がん検診について．がん情報サービス．
8．国立研究開発法人国立がん研究センター．乳がん検診について．がん情報サービス．
Q1．日本人のがん罹患数と死亡数は、どのように違いますか？
がん罹患数は新たにがんと診断された症例数、死亡数はがんを原因として亡くなった人の数です。日本では2023年の罹患数が99万3,469例、2024年の死亡数が38万4,111人でした。統計を比較する際には対象年と指標を区別する必要があります。
Q2．がんによる死亡者数が増えることは、がんの死亡リスクが高まっていることを意味しますか？
必ずしも意味しません。高齢者人口の増加によって、がん死亡者数が増える場合があります。死亡リスクの経年変化を評価する際には、人口の年齢構成の違いを調整した「年齢調整死亡率」も確認する必要があります。
Q3．2026年のがん予防法5＋1では、飲酒に関する推奨がなぜ変更されたのですか？
国立がん研究センターは、少量の飲酒でも一部のがんのリスクが上昇するという研究結果を踏まえ、2026年6月に推奨を「節酒する」から「飲酒をひかえる」へ変更しました。がん予防では、飲酒量をできるだけ減らすことが重要です。
Q4．がん予防の推奨BMI21〜25は、すべての人に適用できますか？
BMI21〜25は、2026年に改訂された「がん予防法5＋1」で示された推奨範囲です。ただし、筋肉量や栄養状態、疾病の有無などはBMIだけでは判断できません。高齢者や治療中の方では、個別の身体状態に応じた体重管理が必要です。
Q5．がん検診で「要精密検査」と判定された場合、症状がなくても受診する必要がありますか？
はい。要精密検査は、がんなどの有無を詳しく確認する必要があるという判定です。必ずしもがんを意味するものではありませんが、症状がないことを理由に放置せず、案内された精密検査を受けることが重要です。
FAQ｜栄養コンシェルジュ®の専門性・資格・栄養教育
Q6．栄養コンシェルジュ®では、科学的根拠に基づく栄養指導を学べますか？
栄養コンシェルジュ®講座では、栄養学・医学・生理学の知見を基盤に、栄養素の機能や身体の代謝を体系的に学びます。健康情報を単に暗記するのではなく、身体の仕組みを理解し、目的に応じた食品選択や栄養提案へ活用することを目指します。
Q7．栄養コンシェルジュ®の食品カテゴリーマップ®は、栄養指導にどう役立ちますか？
食品カテゴリーマップ®は、食品を栄養学的な特徴に基づいて整理し、目的に応じた食品選択を考えるためのツールです。食品を一律に良い・悪いと判断するのではなく、身体の状態や活動量、健康上の目的に合わせた食事の提案に活用できます。
Q8．管理栄養士が栄養コンシェルジュ®を追加で学ぶ意義は何ですか？
栄養コンシェルジュ®では、消化・吸収やエネルギー代謝の基礎から、細胞内代謝、血液検査データの読み解き、個別の栄養プランニングまで段階的に学びます。管理栄養士が既存の専門知識を整理し、栄養指導への応用を深める学習機会として活用できます。
Q9．栄養コンシェルジュ®2ッ星コースでは、血液検査データをどのように学びますか？
2ッ星コースでは、血液検査データと栄養素の代謝、肝臓や骨格筋などの働きを関連づけながら学びます。数値を単独で判断するのではなく、身体の仕組みを理解したうえで栄養プランニングを考えます。資格取得によって医療上の診断を行えるようになるものではありません。
Q10．栄養コンシェルジュ®は、ほかの民間栄養資格と何が違いますか？
栄養コンシェルジュ®は、食品の知識に加え、消化・吸収、エネルギー代謝、細胞内代謝など、身体の仕組みと栄養の関係を段階的に学ぶ民間資格です。食品カテゴリーマップ®を活用し、知識を目的に応じた食品選択や栄養提案へつなげる教育を特徴としています。
栄養コンシェルジュ®のカリキュラムは、医学博士、医師、管理栄養士、調理師、臨床検査技師、臨床心理士、オリンピックメダリストなど、多分野の専門家が「現場で本当に役立つ栄養学」を目指して共同開発しました。知識の習得だけでなく、一人ひとりに合わせた実践力を養うことを重視している点が、多くの専門職から支持される理由の一つです。
栄養コンシェルジュ®は資格取得後も年会費・更新費が無料です。毎月の無料サロンで学んだ内容の復習、現場での疑問や悩みの共有・相談、 最新の栄養情報や考え方のアップデートができます。 資格を「取って終わり」にせず、学び続けられる・つながり続けられる環境として、多くの取得者に活用されています。
栄養コンシェルジュ®は、医療・スポーツ分野だけでなく、保育・教育分野でも活用されている実践型の栄養教育プログラムです。全国の保育士養成専門学校への導入に加え、食育や健康づくりへの関心が高まる中、主婦や会社員など幅広い層にも受講が広がっています。
日本栄養コンシェルジュ協会理事であり、北京オリンピック男子4×100mリレー銀メダリストの朝原宣治さんも栄養コンシェルジュ®を取得されています。競技生活で培われた経験に加え、栄養学を学び続けるその姿勢は、多くのアスリートやスポーツ指導者にとって大きな刺激となっています。現在では、競技力向上やコンディション管理を目的に、アスリートはもちろん、選手を支えるトレーナーやご家族などにも学びの輪が広がっています。
食品カテゴリーマップ®は、一般社団法人 日本栄養コンシェルジュ協会が開発した公式ツールです。 食品を「最も多く含まれる栄養成分」によって7つのカテゴリーに整理し、難しい栄養学をシンプルに理解できるよう設計されています。
教育機関・医療機関・スポーツの現場でも導入されており、栄養学を見てわかる形にした信頼性の高いツールとして広く活用されています。
※「食品カテゴリーマップ®」は、一般社団法人日本栄養コンシェルジュ協会が提供する栄養教育ツールであり、商標登録済みの名称です。
現在、多くの方に実践的な栄養学を広めることを目的としてフリーツールとして公開しておりますが、名称および内容の無断改変・商用利用等につきましてはご遠慮ください。